年収ではなく【収入の種類】が重要だという事実

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源泉徴収票から正確な手取りの金額ってできますが、以外に把握されていない方が多かったです。

収入の事で悩むなら、実はそこに色んなヒントがあるのに勿体無いなあと感じる事が色んな方と話をしたり、メールでやりとりしてて多かったので書いてみます。

 

私は会社員時代にエクセルに給与や手取りを書き始めました。その結果・・・

このまま例え年収を上げても自由に使える金額はさして増えないから「何か」を変えないとなあ。

サラリーマンの「年収」って「年商」と同じでこの数字で張り合っても泥沼かも。。。

と、強く思いました。

 

で、そのエクセルは子供ができて数年してもう永住するし家を買おうか〜という時に真面目に人生設計しよう!っとした時だったのですが。

エクセルに90歳ぐらいまでの予定を書いてみたら、早速、絶望しました。(笑

あれ?このまま会社員生活だけに時間を突っ込んで頑張って・・・????

 

で、色々と勉強した結果。

じゃあ何を変えれば良いとなったのか?

 

結論は、収入の種類です。

 

あくまで本来は・・・

自分がやりたいこと→ 実力を高める → 人の役に立つ → お金はついてくる

というのが正当な順番ですけど。(金融商品のトレード以外の話)

 

あくまで今回の話はその中でも後半のツール的な話として、まとめてみます。


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まず源泉徴収票から正確な手取りを把握しよう

PeaceJoyHarmony / Pixabay

 

正確な手取りを計算するには、源泉徴収票と下記から計算できますね。

手取り = 支払金額 ー 源泉徴収税額 ー 社会保険料等の金額 ー 住民税(課税所得×10%)  

 

ちなみに、住民税については源泉徴収票に記載がありませんから、課税所得から計算する必要がありますね。ただ、課税所得×10%ですので、簡単に計算できます。

課税所得 = 給与所得控除後の金額 ー 所得控除の額の合計額

 

勿論、交通費や各種手当てなど細かくはありますが、結構簡単に計算できますよね。

じゃあ、具体的にどのぐらいか?を年収別に少し見てみると・・・。

 

よくある年収600万ぐらいで、手取りはおよそ450万ぐらいです。

いわゆる大台の年収1000万でも、実際の手取り額は750万ぐらいです。

税金や社会保険料などが如何に大きいかが、身にしみてわかりますね。

これぐらいだと子供が複数いると、これでトレンディードラマのような(古いか。笑)華麗な生活が送れるわけがありません。老後に向けた貯金も必要ですしね。

あと会社員だと、年収が倍の2000万ぐらいでも手取りは1350万ぐらい。

年収3000万でも、手取りは1850万ぐらいです。

つまり・・・

 


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年収を増やすほど手取りの割合は下がるのは、実は当たり前ではない!

geralt / Pixabay

 

普通に年収600万ぐらいなら、手取りは450万程度。

そこから生活に必要な分(子供がいると月30万〜ぐらいは必要になりますよね。)を400万ぐらいとすると、もう残りはほとんどありません。

例え、年収1000万でも、例え2000万になると、どんどん年収と手取りは離れていきます。

ちなみに、4000万超えると6割は税金になっていきます。

 

給与は頑張って増やせば増やすほど手取りの割合が下がっていく!ということに、流石に気づきます。

私がこの当たり前の事実に気付いたのは、残念ながらもうアラサーを超えた頃でした。(笑

 

え?でもそれ当然でしょ?

それを回避でいる方法なんて、あるの?と思いますよね。

 

普通に皆が知っている方法ですし、大手企業も色々とやっています。

 

いや、勉強していくと、大手企業ほどえげつなくやってますね。。。

あのトヨタの法人税が5年ほどゼロだったというので話題になりましたよね。

グーグルやアマゾンの日本法人が日本に税金を払って・・・という話などなど。

表にも沢山でてますが、それ以外にもほんと色々とありますよ。みんな確りやってるなあと。

 

なので個人でも色々とそれを応用すべきでは?と考えますよね。

一見そんなの無理では?と思いますが、解決方法は意外に誰でも知ってる内容です。

税金は確り収めるのですが、収め方が違ったり、投資したりするので、国の意向にも沿っていると思います。

 


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金融商品からの利益や、事業からの収入を増やす!

cegoh / Pixabay

 

「収入の種類」を増やすべき!と題名に書いたのは、例えばこの金融商品からの利益だったり、事業からの収入だったりします。

ぱっと見ると、そんなん難しいやん・・と思うかもですが、例えば多くの人や企業がやっているメディア運営でのWEB広告でも事業収入になりますよね〜。なので気軽に考えた方がいいかなと。

 

ちょっと補足しますと。

金融商品からの利益は分離課税

これ、メジャーなものだと、保有する株式や債券からの配当などですね。

イキナリそれは難しいとしても、例えば株式投資や為替のトレードでも同じです。

そのあたりのものは、どれだけ収入を増やしても税金が20%固定です!

 

私はこれを知った時、なんてお金持ちが優遇される制度なんだ・・・と思いましたね。(笑

と同時に、そこにいけばいいのか!とワクワクもしましたが。

配当を狙うのもいいですがそれは事業を自分で起こすぐらいじゃないと、ちょっと金融ショックなどで長期でみるとどうなのかな・・・とは思いましたので。

自分ですぐにやれる事としたら株や為替などのトレードだ!と私はなりました。

暗号資産もそのうち分離課税になるのかもですが、今は雑所得なので。

 

事業は税制優遇や控除や経費が多い!投資資金が経費になる。

事業者には、実は色んな優遇税制や控除の制度が多くあります。

少し前だと、太陽光発電の投資金額が全額控除になるとか。。。正確には税金の前借りなのですが、非常に大きなキャッシュが手元に残るので、その後の選択肢は大きく広がります。

最近でも中小企業経営強化税制など、確り投資するための資金が全額控除になったりします。

 

会社員が何か投資する!となっても、投資の資金は、確りと自分のお金が減るだけですよね。(笑

そうじゃない世界で投資できると、有利になると思いませんか?

 

不動産は個人だと不動産収入となりますが、この事業収入に近いとは思います。投資に必要な金額や使った金額が、経費になったり控除できたりしますので。

課税対象の所得金額よりも、実際にはいるお金の方がかなり大きくなる状態も作れます。(細かくいうと償却でそれをやると簿価は下がるのでその後に注意は必要などはありますが)

 

もっと身軽なのは、WEB広告での事業なら、ほとんど資金ゼロからでも・・・という感じですよね。なので、最近、企業もこぞって参入してるなあと感じますが。

ただ、WEB広告も不動産も、その特性上、大手企業が狙う大きなマーケット(東京の銀座の一等地ビルや新聞サイト)がメインではなく、ニッチなマーケット(ローカル線の駅前のアパートやマニアな個人ブログ)が非常に大きいですので。

なので、構造上、個人が勝ちやすい市場なのですよね。

おっと、長くなりました。。。

まとめ 「年収」ではなく「収入の種類」が重要という話

StockSnap / Pixabay

 

 

会社員として年収を増やすのではなく、金融や事業収入を増やすメリットが大きい!という話でした。

個人でも実はかなりオープンにチャンスがあることはこれまで書いたとおりです。

 

私はこれに気付いてから、それを実現している人に張り付いて(笑)実践してきて、色々と事業を増やしてきました。

詳細はメルマガでやってますし、長期読者の方にはWEB広告で私がポイントだと思う点を無料メルマガ講座として共有してますが、ここまで考えての・・・という事は書けてなかったなと。(笑

 

私が少ない資金から、自由に過ごすためのキャッシュフローを構築するためにやったこと。

私個人的には、色んな読者様と非常に有用な情報交換できているのが嬉しく、ほそぼそと続けているのですが。

投資というぐらいなので、まずは登録直後は簡単なタネ銭づくりのネタからご紹介しています。

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